長時間勤務のバイトには、休憩時間が与えられるように労働基準法で定められています。
では、6時間ちょうどのシフトに入っていた場合、休憩時間はもらえるのでしょうか？6時間も連続で勤務していると、体も心も疲れてしまいますよね。この記事で解説します。
「休憩時間」とは？
休憩時間とは、労働からの解放を保障された時間のことを指します。「労働から解放」とは、労働をする必要が一切なく、自由に過ごせることを意味します。
ちなみに、休憩時間とは異なるものとして「手待時間」があります。
手待時間はコンビニの深夜バイトなどでお客様が来店するまで待機している時間のことで、この時間はお客様の来店を待つという一種の労働をしているため、休憩時間とは区別されます。当然、給料も発生します。
6時間勤務で休憩はもらえない？
勤務時間と休憩時間の関係
6時間ちょうどの場合
労働基準法では、働く時間が6時間を超える場合は最低45分間、8時間を超える場合は最低1時間の休憩が与えられます。
6時間以内のバイトであったら、休憩時間を与えなくても良いとされています。
つまり、6時間を超えない（6時間ちょうど）勤務であったら、労働基準法では休憩を与える必要はないと決められています。
残業で6時間を超える場合
シフトでは6時間勤務となっていたとしても、残業によって6時間を超える労働をする場合、休憩時間をもらえます。
この場合、残業が1分（労働時間が6時間1分になる）であれば、45分以上の休憩時間が与えられます。残業が2時間1分（労働時間が8時間1分になる）であれば、1時間の休憩が与えられます。
休憩なしの6時間勤務の場合で、「残業してよ」とお願いされたら、休憩時間をもらうように要求しましょう。
6時間以下の勤務で休憩をもらうには？
労働基準法で定めた休憩時間は、あくまで最低限の基準です。バイト先のお店や企業が、労働基準法で定めているより多い休憩時間を定義していたら、その契約が優先されます。
たとえば、就業規則に「6時間以下の労働については、30分の休憩を与えるものとする」といった趣旨の規定があれば、6時間ちょうどの勤務でも休憩を要求することができます。
契約書や就業規則の休憩時間の定めについて、もう一度確認してみましょう。
まとめ
労働基準法では、6時間ちょうどの勤務時間には休憩を与える必要はないと決められています。
ですが、残業によって6時間を超える労働をする場合、休憩時間をもらえます。
また、バイト先の契約書や就業規則に、6時間以下の労働でも休憩時間を与える趣旨の規則があれば、その規則が優先されます。契約書や就業規則を確認しましょう。
